持続的に: 考える

群というものは賢いのです。 これは人間の集団にも当てはまります。 群の知能は集団パニックを防ぐだけでなく、経済的決定やトレンドの認識に役立ちます。

鳥の群が飛び去っていきます。 突然地面に向かって飛ぶ気になったように見えたかと思えば、今度は体勢を立て直し、そこから別な方向へと飛んでいきます。 群というのはしばしば一つの大きな個人のようで、数百羽の鳥のようではなくなります。

どうしてこのようなことが可能なのでしょうか。 鳥や魚の群というものはどのように動いているのでしょうか。 誰が舵取りをしているのでしょうか。 研究者は、動物が一つの群の中で守っている三つの本質的な規則を確認しました。 つまり動き続けること、隣と距離を取り、またグループとコンタクトを取ることです。 この行動により一つの群は一つの有機体となります。 実際、動物はそのような群の中にいることによって恩恵を受けています。 群は全てのメンバーの知識を利用しているので、環境に対して一つの個人のように素早く賢く反応できるのです。

群の秘密

ベルリン・フンボルト大学のイェンス・クラウゼ教授とリューベック専門大学のシュテファン・クラウゼ教授は、長年にわたって群の調和の秘密に取り組んでいます。 ロボットの魚を使った事件の際に、この兄弟は有益な発見を成し遂げました。 群というのものは、個別のリーダーに率いられているのではないのです。 「５から10パーセントがグループに対して目標となる方角を設定しています」と情報科学者のシュテファン・クラウゼ教授は解説します。 「より大きいグループであっても5パーセントで十分です。」 そういう場合は、どのメンバーもリーダーになることが可能で、有用な情報を持ち十分首尾一貫した行動を取ります。

動物が群をなして行動することの意味が人間の集団にも転用できるということは、多分この研究においてもっとも面白いところでしょう。 クラウゼ兄弟は、例えば歩行者専用区域や道路交通といった、異なる状況での人間の集団を観察しました。 こういう時に、群としての行動がわかりやすくなると行動生物学のクラウゼ教授は言います。 「人間が道路を横切るときには、たとえ信号が赤であっても、しばしば他人に同調して本当に望んでいるわけでもない行動に出るものです。」 放送局WDRの科学雑誌Quarks & Co.との合同企画におけるイェンス・クラウゼ教授のテレビショーでの調査により、次のことが証明されました。 つまり、ある展示会場でのおよそ300人の個人という大きな人間の群の行動は、動物の群の典型的な行動に丁度対応することが明らかになったのです。

企業における「より水平的な結合」

人間というものは意識的にせよ無意識的にせよ、周囲にいる他人によって自分の位置を知るものです。 例えばある危険な建物から首尾よく避難するためには、研究者の理解によれば、5から10パーセントの人間が決定的な情報を持っていれば十分です。 大きなイベントでの凄まじい集団であっても、間接的に一定の方向に導くことが出来ます。 「こうして我々はデュイスブルクのラブパレードのような場合での集団パニックを防ぐことが出来るのです」とシュテファン・クラウゼ教授は語っています。

群の研究は企業にとっても有効です。 今日ではGoogle、Hewlett-Packard、IBM、LEGO、そして自動車産業などにこのことが当てはまります。 イェンス・クラウゼ教授曰く、「我々の環境というものは、一人の人間が全てを決定するには複雑になりすぎたということが、これらの企業での出発点になっています」。 この理由から、すでにいくつかの企業ではマネージメントの構造が変化し、その際には群の原則が指向されています。 「群においてと同様に、同じレベルにいる個人の間には、しっかりしたコミュニケーションがあり、またそのためにより好ましい情報の流通があります」と行動生物学のクラウゼ教授は説明しています。 「より水平的な結合が望ましいです。」

トレンドの予測

群の研究から得られる理解は、企業にとって、会社のオーガナイズだけでなくマーケットの診断や製品開発の点でも有用です。 ある製品はどのように販売されるのでしょうか。 デザイナーもトレンドを予測しようと努力しています。 シュテファン・クラウゼ教授が解説するには、あまり明確には立てられない目的を追求するに際しては、多くの人間の知とも名付けうる群の知能が機能しています。 「大きな集団は、問題に際しての決定において、個々の専門家の判断を優越することがあり得ます。 各個人は、確かに間違いを犯しますが、集団の中ではそれは調整されるのです。」 多くの会社がすでに予測市場を利用していますが、これはある種の仮想株式市場であり、利用者にとっては実際の収益源よりもむしろ遊びの部分が大きいです。 しかしこのプラットフォームは、多くの人間の知により、正確でそのために経済的でありうる診断を立てることを可能にします。 まさに選挙の予測に際しても、その結果は世論調査研究所の結果よりも遙かに正確です。

この点からも、企業は自らの従業員の中に多大な可能性を見ているのです。 なぜなら、各従業員はそれぞれ別の知識を持っているからです。 問題を一緒に評価することにで、より堅固な結論が生み出されることが多いということです。 「ある程度は管理を委譲することが大切だということを、会社は気づいたのです」とイェンス・クラウゼ教授は言います。 「なぜなら、たくさんの個人の評価が意志決定プロセスに入るとき、人は環境の変化に極めて素早く対応できるからです。」