サッカーW杯2022
「現代カタールにとって最大の成功のシンボル」

Das Stadium 974 am Rand der katarischen Hauptstadt Doha ist einer der Austragungsorte der Fußball-WM 2022.
2002年サッカーW杯の競技会場のひとつ、スタジアム974。カタールの首都・ドーハ郊外にある。 | © Ben Koorengevel /unsplash | CC0 1.0

イザベラ・カルダート

初めての冬季開催となるサッカーW杯が、いよいよ始まる。開催国・カタールをめぐっては批判が多い。湾岸地域の専門家・ゼバスティアン・ゾンスは、きめ細かな建設的考察を求めると同時に、西洋はヨーロッパ中心主義的な思考に陥らないよう注意しなければならないと指摘する。カタールが世界で果たすべき、そして果たすであろう役割とはどのようなものだろうか?サッカー、天然ガス、労働移民について話を聞いた。

サッカーW杯の開催地がカタールに決まったと聞いた時に、最初にどのように感じたか覚えていらっしゃいますか?

もちろん驚きました。しかし、W杯を開催する可能性をアラブ・イスラム世界に与えるのは賢い方法だと思いました。この発表が行われたのは2010年12月で、「アラブの春」が始まる(編集部注:12月17日)直前でしたが、その時は、サッカー人気がもっと高い他の国、例えばエジプトを選ばなかったのはなぜなのかと思ったものです。しかし、「アラブの春」によって、W杯の開催を任せることのできる国は、アラブ世界にはそれほど多くないことがわかりました。

ご著書では、「政治、メディア、市民社会は、カタールで人権と労働者の権利が侵害されていることを厳しく批判している。その一方でドイツ企業は、W杯に関連したインフラ建設のためカタール政府と何十億もの契約を結んでいる。W杯のボイコットを求めるファンの運動がある一方で、ヨーロッパのトップレベルのサッカーは、投資家としてのカタールなしにはもはや考えられない」と述べていらっしゃいます。また、西洋の「説教じみた世界観」と「価値観の押しつけ」を批判してもいらっしゃいますね。このダブルスタンダードにはどのように対処すべきなのでしょう?

私はちょうどカタールから戻ってきたところなのですが、現地ではこんな扱いは不公平だという声ばかりでした。批判はヨーロッパ中心主義に基づいたものだ、と捉えられているのです。批判には2つのレベルがあります。ひとつは、グローバル化・商業化したサッカー、つまりFIFAそのものに対する批判です。この場合、そもそもの問題はFIFAとFIFAによる開催の仕方にあるのですから、開催地であるカタールを批判するのはあまりに短絡的です。世界のサッカーが抱える大問題がカタールなのではありません。カタールはひとつの症状に過ぎないのです。

もうひとつのレベルには、そもそも私たちが「何」を批判しているのか、という問題があります。サッカーの文化・伝統がないこと、冬季にW杯をやること、現地での飲酒、などが俎上に上がりますが、ここには文化的な視点が含まれてきます。これは私の目から見れば問題です。なぜならこれは、西洋がW杯に自身の価値観を当然のこととして押し付けていることを意味するのですから。現地の人たちがこれをヨーロッパ中心主義だと感じることは私にも理解できます。

西洋のルールだけに従って競技大会を開催するのでは、W杯の意味はありません。サッカーを愛する人たちは湾岸地域に多くいます。カタールが開催地であることに納得してはいないかもしれませんが、それでも人々は、やっとアラブ・イスラム世界にW杯が来ることを喜んでいるのです。
 

世界のサッカーが抱える大問題がカタールなのではない。カタールはひとつの症状に過ぎないのだ

ゼバスティアン・ゾンス

カタールと国際サッカーは、もはや切っても切れない関係になっています。この湾岸の小国が、よりによってサッカーにこうした形で関与したいという強い欲求を感じているのはなぜなのでしょう?

この欲求は最近生まれたわけではありません。カタールの現代史と重なるものなのです。カタールは1971年にイギリスから独立しましたが、すでにその2年前に、FIFAに加盟を申請しています。1990年代と、とりわけ2000年代にはサッカーに多くの資金と労力を投入しました。そして、2006年のアジア競技大会の開催で、組織面でもロジスティクス面でもW杯開催地として立候補するにふさわしい、という自信を深めたのです。W杯は、極小国として世界で存在感を持つことに成功した現代カタールにとって最初の頂点であり、最大の成功のシンボルなのです。

カタールが、イランとサウジアラビアにはさまれた位置にある国として、大国の間ですりつぶされないよう常に気をつけてきた歴史を持つことを考える必要があります。カタールは人口面でも地理の面でも大国ではなく、強力な軍事力を持っている国でもありません。従って、身を守るためには他の手段を使う必要があります。スポーツ、科学、文化、そして外交です。スポーツは人々の心をひとつにします。それを通じて好感度を上げ、投資家にとって経済的に魅力のある存在になることができるのです。

自己の存在を湾岸地域の隣国と世界に対して認めさせたいというカタールの欲求は、そこでどのような役割を果たしているのでしょう?

カタールは小国として、例えばサウジアラビアなどの領土拡張主義に対し抵抗しなければならないことが多いのです。極めて強い印象を残した例が、2017年から2021年までのいわゆる湾岸危機です。あの時、アラブ首長国連邦(UAE)、バーレーン、サウジアラビアとエジプトは、陸海空の封鎖を行い、カタールに分をわきまえさせようとしました。カタールは外交面で重要性を持つ国です。実務レベルでイランと協力関係にあり、また湾岸地域で最も重要なアメリカの軍事基地はカタールにあるのですから。

カタールは、外的な脅威から身を守ることができるよう、W杯だけでなく、その他多くのプロジェクトやネットワークに投資しています。それにより、代わりのきかない存在になろうとしているのです。それは実際、湾岸危機においても功を奏しました。


ゼバスティアン・ゾンス
ゼバスティアン・ゾンス 湾岸地域の君主制アラブ諸国専門家。「W杯は、移民労働者の母国政府が肥え太る一方で、なぜそれほど多くの人たちが移民労働を余儀なくされているかを見る機会になるだろう」 | ©Michael Hoang
ドイツ・カタール間の関係はどうでしょう?2019年まで、つまりパンデミックの直前までは、カタールにとってドイツはアメリカと中国に次ぐ第3の重要な貿易相手国であったと指摘していらっしゃいますね。

ドイツと湾岸諸国の間の関係は、これまではほとんどが経済的なパートナーシップと貿易、またカタールからの対ドイツ投資の上に成り立っていました。カタールの存在感は、投資ファンドや、バイエルン・ミュンヘンのスポンサーであるカタール航空などを通じて、今や非常に大きくなっています。

また、カタールは政治的・戦略的なアクターとしても認識されるようになっています。本の執筆にあたっての調査の中で、多くの外交官や外務省職員に話を聞きましたが、その際に「サウジアラビアなどの他の湾岸君主国と比較して、カタールはドイツにとって何番目の存在ですか?」という質問をしました。全員の答えが「1番目」でした。もちろんこれは代表性のある調査ではありません。しかし、カタールはLPガスの産出国であり、また、アフガニスタンからの退避の際に建設的な役割を果たしたことで信頼のおける存在であることを示しています。そのためドイツ政府はカタールを、例えばサウジアラビアよりも問題の少ない存在であると認識しているのです。

ドイツはウクライナ戦争を機として湾岸政策を変更するべきだと主張なさっていますね。ウクライナ戦争と湾岸政策がどう関わるのでしょう?

密接な関わりがあります。ウクライナに対する侵略戦争によって私たちは、ドイツがいかにロシア産の天然ガスに依存しているかを目の当たりにしました。エネルギー供給源を分散させる必要があることを考えて世界を見渡せば、やはり湾岸地域は見逃せません。特にカタールは、世界でも有数の天然ガス・LPガスの産出国であり、信頼のおける契約相手として名をあげています。ハーベック経済相とショルツ首相の湾岸地域訪問は、この地域が重要な役割を果たしていることの現れであり、これは実際的・経済的理由から当然のことなのです。
 

ロシアに対するような依存に陥らずに、厄介な相手とどのように政治をするかという問題については、きめ細かい冷静な議論が必要だ

ゼバスティアン・ゾンス

しかし、現実の政治のために他の要素がおそろかになるリスクもあります。キーワードは人権です。極端から極端に走り、湾岸諸国と協力することで人権に関する議論を全くしなくなるのではいけません。中間の道を見つける必要があります。どの分野であれば、自己の価値観を裏切ることなく建設的な協力ができるのか?今、私たちはその緊急性に気づいています。戦争のせいだけでなく、W杯のおかげもあって、初めて湾岸地域に注目が集まっているのです。ロシアに対するような依存に陥らずに、厄介な相手とどのように政治をするかという問題については、きめ細かい冷静な議論が必要です。

Tankschiff © Unsplash
FCバイエルン・ミュンヘンの前会長でありサッカー界の重鎮であるウリ・ヘーネス氏が最近、テレビ番組「Doppelpass」で、カタールにおける労働条件は現在では改善されている、と発言しました。同時に、W杯のための建設現場で亡くなった移民労働者はおよそ6,500人、という数字も出回っています。

おもしろいですね、インタビューの中でヘーネス氏の名前を耳にするとは思ってもいませんでした(笑)。移民労働者はどれほど苦しんでいて、それはどのように建設作業の死者数に現れているのでしょう?ヘーネス氏も支持している言い分によれば、カタールは進歩を遂げ、労働保護のための改革が行われたのだから、それに報いなければならない、ということになりますね。ヘーネス氏とカタール政府は同じ論拠を持ち出しているのです。つまり、カタールの比較対象は、ほとんど改善のないクウェート、サウジアラビア、あるいはUAEであるべきだとね。これは「あっちはどうなんだ」論法です。それで責任を他の国に押し付けようとしているわけです。これは政治的には正当な方法ですが、議論においては問題です。

また、数字も厄介です。死因を突き止めることが非常に困難だからです。死者は1万5千人、という最初に出回っていた数字は、W杯をめぐるスキャンダルを盛り上げるに十分なセンセーショナルなものでした。6,500人という数の方が現実的ですが、これはカタールで亡くなった外国人を全て含むもので、W杯の建設現場で亡くなったかどうかは考慮していません。しかし、どれほどの数の人が亡くなったかという議論は、適切というよりも政治的でメディア的なものです。移民労働者が亡くなるのは、一人でも多すぎるのですから。彼らがなぜ亡くなったのか、故国に残された家族はどうなるのか、という問いの方が重要です。カタールはこの問いに答えなければなりません。そしてそれはカタールだけでなく、構造的な搾取から利益を得た全ての者がしなければならないことなのです。

ご著書の中で、移民労働者の搾取はカファラ制度に基づいたものだとおっしゃっていますね。カファラ制度とはどのようなものなのか、簡単に説明してくださいますか?

カファラ制度とは、全ての湾岸諸国で慣習法に基づいて存在している後見ないしは保証の仕組みで、ベドウィンの時代に生まれました。ベドウィンが提供するよそ者に対する保護だったのです。この仕組みは、イギリス統治時代のカタールで外国からの移民労働者受け入れを容易にするために使われ、制度化されました。現在では保証人、つまり雇用主と移民労働者間の力関係を決める仕組みとなっています。移民労働者は、保証人の同意がなければ雇用主を変えることも国を出ることもできません。時にはパスポートを没収されることすらあります。

この仕組みは、まんべんなく搾取することを可能にするもので、特に、長く法規制が一切なかった家事労働者の場合に深刻な問題です。家事労働者は虐待、レイプ、賃金未払いにさらされ、コロナワクチンの接種など医療へのアクセスも阻まれています。多くの人が、カファラ制度を現代に続く奴隷制度だと考えています。政府は、カファラ制度はほぼ撤廃されたと主張していますが、法制改革の実施に問題があるのですから、事実上の撤廃が行われたとはとても言えないのです。
 

問題のある現状を明らかにするためにLGBTQIAの権利に関して議論することは重要だ。だが、これはヨーロッパ中心主義的な議論でもある

ゼバスティアン・ゾンス

ファン代表のダリオ・ミンデンは、クィアの権利が認められていないことをカタール大使の面前で批判しました。この批判についてはどうお考えですか?こうした声はカタールではどのように受け止められているのでしょう?そもそも何か影響を及ぼすことはあるのでしょうか?

ダリオ・ミンデンのステートメントが行われた時、私はカタールにいましたが、カタールでもあのステートメントは報道されました。カタールの公式のコメントは「文化を尊重する人であれば」その性的指向の如何を問わず誰でも歓迎する、というものです。しかし、私を含め多くの人がこの発言を問題視しているのは、性的指向が文化ではないからです。これは人権です。カタールには、自分たちがホモフォビアだと思われていることに不満を感じている人が多くいます。セクシュアリティや性別の問題ではなく、公共の場での愛情表現の問題なのだ、という主張です。私はカタールに暮らしている同性愛者を知っていますが、彼らはカミングアウトはできないことを自覚しながらも同時に、私生活には一切制約はない、と言います。同性愛は刑罰の対象となりますが、ここ数年は執行された判決はありません。カタールのやり方を擁護しているのではありません。ただ、これがカタール側の見方だということです。

基本的にこれはダブルスタンダードだ、という論じ方がされています。私たちは皆、サッカー世界がホモフォビアであり、多くの選手たちがカミングアウトすることに恐ろしい問題を抱えていることを知っています。ドイツでこれまでカミングアウトしたのはトーマス・ヒツルシュペルガーしかいません。カタールの言い分はこうです。「君たちは我々を批判しているが、そもそもサッカーの世界がそういうものではないか。それなのに君たちは我々を悪者にする。これはイスラムフォビアな言い分だ」。問題のある現状を明らかにするために、LGBTQIAの権利に関して議論することは重要です。しかし、これはヨーロッパ中心主義的な議論でもあるのです。

LGBTQIA-Demonstration (Symbolbild) © Unsplash
2019年にカタールで開催された世界陸上競技選手権では、競技場にやってきた観客はごくわずかでした。サッカーW杯に対する関心はもっと高いでしょうか?それとも、このW杯は政治的利害が動かしているビッグイベントで、市民の関心を反映するものではないのでしょうか?

これは複雑な問題です。まずはカタールでサッカーを楽しんでいるのはそもそも誰なのかを明らかにしておきましょう。カタールの人口は280万人ですが、そのうちカタール国籍を持つ人はわずか30万人にすぎません。あとは主にネパール、バングラデシュ、パキスタンからの労働移民で、彼らに人気なのはむしろクリケットです。カタール国民は熱心なサッカーファンではありますが、彼らは競技場に足を運ぶことはしません。人混みに慣れていないからです。サッカーは友人や家族とテレビで楽しむものなのです。

暫定的な統計によれば、ほとんどのファンはメキシコをはじめとしたラテンアメリカと、アメリカ合衆国、イギリス、そしてW杯出場国であるイラン、サウジアラビアといった近隣諸国からやってくようです。誰にカタールに来るだけの余裕があり、誰がボイコットするのか、それを見るのは興味深いことでしょう。チケットは基本的に完売すると見られています。紙の上だけでなく、実際にスタジアムが満員になるだろうとね。私は一人で複数枚のチケットを持っているという多くの人と話しましたが、一方で、W杯開催中はカタール国内にはいたくない、という人もいます。ロジスティックが機能せず、カタールが恥をかくことを心配しているのですね。

このW杯は特別なものです。W杯はこれまで、これほど面積が小さい国で開催されることはなかったし、カタールはアラブのイスラム国です。季節も、ヨーロッパの伝統的なバカンスシーズンにはあたりません。そして、開催に先立って戦わされた議論のために、人々はすくんでしまっています。
 

実際のボイコットは起きないだろう。ボイコットをするなら、12年前にカタール開催が決まった直後に決断すべきだった。今ではもう遅すぎる

ゼバスティアン・ゾンス

W杯後にも引き続き行われるべきこととして、西洋諸国、特にドイツに対して何を望まれますか?

ドイツの政治家は、ドイツ国内、また湾岸地域の世論にもっと上手に働きかけるべきです。政治で何ができるか、経済、安全保障、開発協力の分野で共通の利害がどこにあるかを伝えなければなりません。現在の段階では、なぜ湾岸地域が経済面で重要であるかを世論に対して慎重に、そして建設的に説明することが大切です。重要なのはエネルギーだけではありません。本の中でも挙げた通り、開発政策、移民マネジメント、文化交流、再生可能エネルギー、大衆スポーツなど、さまざまなポイントがあるのです。

また、踏み越えてはならない一線がどこにあるかも伝えなければなりません。私の目から見て、それは特に武器輸出です。武器の供給を強化するよう求める声がありますが、私はこれは間違っていると考えます。一方で道徳的な価値観を唱えながら、もう一方で武器を供給するのでは、ドイツは信頼を失うでしょう。供給した武器は(将来)どのような紛争で使われることになるか、わからないのですから。

では最後にお伺いします。W杯のボイコットを呼びかけられますか?

実際のボイコットは起きないでしょう。ボイコットをするなら、12年前にカタール開催が決まった直後に決断すべきだったのです。今ではもう遅すぎます。私はあらゆる個人的・組織的ボイコットに敬意を払いますが、それはそのボイコットに理解できる理由がある場合です。しかし、私は個人的に、このW杯をボイコットしたところで何にもならないと思っています。それで移民労働者のおかれている状況が改善するわけではないのですから。

複雑な搾取の構造を明らかにするためには、世界規模での議論が必要です。この搾取の構造には、労働者を送り出す母国、労働者のリクルートエージェント、そして信じられないほど多くの受益者が関わっています。議論がまだまだ足りないと私は感じています。W杯は、移民労働者の母国政府が肥え太る一方で、なぜそれほど多くの人たちが移民労働を余儀なくされているかを見る機会になるでしょう。そして、アスリートがこのテーマについて生産的な意見を述べることは、キャリアの邪魔にはならないはずです。
 
ゼバスティアン・ゾンスは湾岸地域の君主制アラブ諸国専門家。Center for Applied Research in Partnership with the Orient(CARPO/東洋との協力を基礎とした応用研究センター[YN1] )勤務。ベルリンとダマスカスでイスラム学、近現代史、政治学を学ぶ。パキスタンからサウジアラビアへの労働移民をテーマに博士号取得。さらにベルリン・ジャーナリスト学校を修了し、民放テレビ局Sat 1スポーツ部門などに勤務した。サッカーW杯カタール大会との関連では湾岸諸国のスポーツ政策を分析。2016年に「Auf Sand gebaut. Saudi-Arabien – Ein problematischer Verbündeter /サウジアラビア 砂上の楼閣 - 厄介な同盟相手)[YN2] 」 (Propyläen出版)」を発表。2022年、論考「Menschenrechte sind nicht käuflich. Warum die WM in Katar auch bei uns zu einer neuen Politik führen muss/人権は買えない。W杯カタール大会によってドイツでも新たな政策が必要となる理由[YN3] 」 (Atrium出版)を発表した。

出典:W1-Media